遺体管理学

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ワクチン予防可能な疾患
       ( 英文 )




  
中国疾病予防抑制中心
  ( 中国CDC )
     簡体語
















































解  説


トピックスや問題の解説を行います




刺青と医療問題

 刺青を入れることは個人の問題であり法令で規制するものではありませんが、「リスク」を知らずに
ファッションや自己主張として、あとのことを考えずに安易に入れている人達が多いと思います。
医科系教育では、旧厚生省の肝炎サーベライズ委員会資料や関係書を使用して教育が行われているために、
「刺青がある者、風俗業従事者が「肝炎ハイリスク・グループ」であることを知っているはずです。
(昔の資料や書籍では、不適切なピアス穴開けは書いておらず、ドンキ等で女子高生が穴あけセットを
1,000円以下で購入しているのを見ると、消毒の不実施や使い回しをしているのではと思います)
「刺青者はヤクザが多い」、「刺青者は覚せい剤常用者が多く、使い回しの注射器を使う」、「刺青を入れる時の
針が使い回しで消毒をしていない」等の、「現状とは異なる状態」でウイルスの感染が拡大したことが原因です。
(日本住血吸虫症発生特定地区の肝炎、肝がん発症率が高いのと同様)

 風俗業従事女性の肝炎リスクに関しても、「非従事女性のリスク増加」も否定できない状態であり、昭和時代の
医学、看護学教育における、「刺青と風俗従事者はキャリアと考えて対応」は適切とは言えません。
しかし、現時点では「刺青とMRI検査」の関係が生じており、これらを認識した上で刺青を入れるのか疑問です。
「タトゥ(tattoo)と刺青(入れ墨)と違う」と言う人もいますが、これは針や顔料を入れた深さの違いであり、
ともに「皮膚に針を穿し、顔料を入れる」ことに違いはありません。(皮下注射と筋肉内注射の違い)
不適切な施しによる感染リスクは「全く同じ」と考える必要があります

 刺青を入れての感染は自己責任ですが、キャリアとなると自己管理が必要です
特に、国内のほとんどの医療機関では「刺青者のMRI検査を行わない」場合が多く、手足に刺青が入って
いるが検査が「頭部MRI、MRA検査」の様に、検査部位と刺青部位が異なる場合は「頭部だけの撮影」で
あるためにMRI検査は可能ですが、体幹部の刺青は「避けようがありません」。
刺青部位のMRI撮影では、「刺青部位に火傷が発生」、「MRI写真が不鮮明になる」等の医学的問題に
加えて、刺青が「薄くなる、濁る」等の問題も生じます。(どうしてもMRIが出来ない訳ではない)
最終的には、「生命を選択するか、火傷や刺青の絵を選択するか」となりますが、少なくとも刺青を入れる
事により、検査の選択肢が「狭くなることは事実」であり検診や診断を行う上でのリスクはあります。
実際に行っても、皮膚に違和感や灼熱感を認めた段階で「中止」です。(遺体は五感がないので遂行できる)
MRI以外の代替え検査、注意をしてのMRI撮影も可能ですが、「同意書」の提出が必要です。

 それでも尚、どうしても「刺青を入れたいとの強い意志」を持っている人は、消毒やディスポ製品の使用、
インクの顔料は「磁性体や金属を含まない物(または最小限の物)」の使用を依頼する等の「自己防衛」を
行うことをお勧めします。(海外では1,000円も出せば簡単に入れる場所があるが、非常に危険)
ただし、刺青を入れた者の「生命保険規定は厳しく」(非公開)、後で後悔をすることが多いはずです。
 
 死亡診断書や死体検案書には「刺青の有無」は書きませんが、医療記録や死体検案調書、調書には
「しっかり記載」がなされており、肝がんや肝硬変、肝炎の既往歴のある死亡者の医療記録請求により
「保険会社の調査で判明」して、保険契約解除や支払停止となることがあります。
家族であっても変死の場合は死体検案書しか請求が出来ず、死体検案調書や調書(警察署)の開示や写しの
請求はできないために(裁判所手続きが必要)、「死体検案書から判断」するしかありません。
ただし、入院歴や通院歴から死亡前の「医療記録請求」がされると、刺青があることが知られてしまいます。

 契約後に刺青を入れて、肝炎や肝硬変、肝がんが発症しても「保険金の支払いはできない」との判断もあります。
医学知識があれば感染から発がんまでのプロセス、肝がんになるの時間を知っていると思いますが、約款や定款に
記載がなくても、「可能性を排除できない場合は、保険会社が判断」ですので厳しい結果が予測できます。

MRIと刺青問題は「大丈夫」との考えも多くありますが、ここまで考えて「刺青を入れる人はいない」とは思いますが。

そして最大の「法的問題」。
国内では刺青は「医師以外は出来ない行為」であり、医師資格を持たない者が行うと「医師法違反で逮捕」されています。
私の知る限り、国内で刺青施術を行っている医師は1人もおらず(美容整形等のアートメイクを除く)、正確には
街中の刺青を行うところは全てが「医師法違反」(2014年から摘発が見られる)の状態です。
これを考えると、看護師を始めとした医療従事者が「医師法違反を容認して刺青を入れる」こと自体が、
医療従事者としての「資質に関わる問題」です。
それでも刺青を入れたい看護師は、刺青を入れる前に「医師免許書を確認して下さい」。





中国が研究対象となる理由


日本で医学に関する教育を受け、臨床現場や医学現場で働いた者にとって「中国は非常に勉強になります」
例えば、ネグり小体(Negri Body)は本や資料でしか見たことがなく、「恐らく、日本国内で見たことがある人はいないのでは?」と思いますが、
中国国内では、「年間に2,000人以上の患者が発生」しており、珍しい疾病ではありません。 
日本では1957年に撲滅されており(私も本で学んだだけ)、国内には診断や治療が出来る医師や看護師が存在するのかは不明ですが、
全世界では年間に、35,000〜50,000人もの死亡者を出す感染症であり、世界的に見れば「日本が珍しい」と考えるべきです。
日本の医学教育、医学レベル、医療レベルは世界でトップクラスですが、医学や医療に関しても「十分な設備や資材、スタッフが存在して
成り立つシステム」であり、「物がない、スタッフが足りない状態では非常に脆弱」であり、災害時や緊急時等では十分に機能をしません。
確かに、「現在の日本で狂犬病の教育は必要ない」との考えは理解は出来ますが、「目立つことだけ、評価されることだけ」との現社会の
潮流は真に正しいかは疑問です。


                   厚生労働省HPより転載



中国国内の感染症発生は下記の通りです
  発 生 期  流 行 地 区      病 原 体 ・ 疾 病              委                 細
 2010/ 6  湖北省  高病原性鳥インフルエンザ  22歳妊娠4か月、家禽との接触歴あり、死亡

 甘粛省  ペスト  41歳道路工事工、タルバカンを捕獲して食べた
       / 9  河南省  血小板減少症候群  ダニに刺されて557例が発症し、18人が死亡 顆粒球アマプラズマ症
     /11  香港  高病原性鳥インフルエンザ  59歳女性、家禽接触歴なし 上海、南京、杭州を旅行後に発症
 2012/ 1  貴州省  高病原性鳥インフルエンザ  1名死亡
       / 8  遼寧省  炭疽  7名が皮膚炭疽を発症
    / 8  江蘇州  炭疽  2名が皮膚炭疽を発症
       / 9  四川省  ペスト  1名死亡 マーモットを捕獲して食べた
    /10  湖北省  コレラ  発症3名、保菌者1名 レストランで会食後に発症
 2013/ 2  貴州省  高病原性鳥インフルエンザ  2名が発症、家禽接触歴なし H5N1
       / 4  湖南症  高病原性鳥インフルエンザ  50歳の1名が死亡 湖北省武漢へ出張後に発症 H1N1




 日本では1926年以降、ペストの発生はない (1941年に日本軍が行った細菌兵器に関する資料 東京女子大 轟 莉莉 教授)
 関東軍防疫給水部本部(満州第731部隊 別名石井部隊)においても、ペスト菌の研究や利用が盛んに行われた
 ペスト菌は中国湖北省で誕生してシルクロードを通じてヨーロッパに広まり、世界各地へ拡散したために、現在も中国国内には存在

 医療機器は充実しているが、経験がないのが日本の特徴であり「日本医療の弱み」
 中国では、「日本では聞いたことも見たこともない疾患、絶対に経験のできない感染症」を体験できます
 アシネトバクターで騒いでいる日本が正しいのか疑問です